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楽しみながら生産性アップ


勤務時間中は与えられた仕事にひたすら集中する。一見、あたりまえだけれど、それだけでは新しいアイデアや生産性向上につながらないのではないだろうか――。そんな考え方を基に、全社員に就業中の一定時間、自由な活動をしてもらう企業が出てきています。

●バーベキュー、釣り社員同士で釣りに(イラスト)

お台場でバーベキュー、船に乗って魚釣り。これが全て業務の一環になるのは、IT企業のプリンシプル(東京都千代田区)。月1回、社員同士が業務中に好きな活動をする「オフサイト」制度を昨年から導入しました。

業務と離れた活動を通じて、社員同士のコミュニケーションや新しい発想を促す。4〜6人の参加で、金銭的な補助はありませんが、業務中なので給料は支払われます。

●部門超えて交流

アルバイトを含めて従業員は50人ほどですが、営業、技術、広告と部門が違うと、相手がどんな仕事をしているか分かりません。オフサイトは年齢や部門を超えて、誰とでも活動できるので、社内の風通しが良くなり、本音で交流ができます。社長が新入社員たちをつれてケーキを食べに行ったり、アルバイトが外国籍の社員と一緒に遊園地に行き、頑張って英語で会話したりといった思いもかけない組み合わせがでました。

オフサイトを始めるきっかけは、社長が平日にスキーに行ったことでした。社長だから許されるというのでは不公平なため、制度化しました。社長は「土日は家族を優先してほしいので、社員同士で好きな活動をするのは平日にしました」と説明します。

ある新入社員は同期の新入社員とともに、社長とパンケーキを食べながら、会社について自由に話し合いました。「大手よりも自由な雰囲気で、自主性をもって働けることが、自分の成長につながる」と魅力を語ります。遊んでいるようにみえますが、活動中は仕事の話題が出ることも多く、新たな気づきが生まれ、優秀な人材確保にも役立つと社内の評判は良いです。活動内容は社員からの提案で決まり、優秀な企画に表彰も検討しています。

●新しい発想生まれ

人材サービスのウェルクス(墨田区)は2015年から、一時的に組織を設置して特定の課題を達成するタスクフォース(TF)制度を取り入れています。社内の課題に取り組み「会社のことを自分ごと」として考える意識を育てています。社員はTFのどれかに入らなければなりません。「コスト削減」といった業務に直接結びつくものもありますが、ユニークなのは、家族の満足度を向上させる「パートナー・サティスファクション向上TF」。仕事に励めるのは配偶者や家族の協力が大きいことから、社員の配偶者が育児の息抜きになる日を提供しているのです。

2月は「逆バレンタインイベント」として、男性社員と子供が、妻に渡すチョコレートを作るイベントを行いました。イベント自体は休日に開きますが、企画と準備は業務中に進められます。イベントのリーダーは「翌日になってメンバーが代わると、新しい発想がでてきて通常業務にも生かせるんです」と評価します。社長は「上司から言われるのではなく、皆が主体的に問題を早く解決できるようになります」と語ります。TFが成功するかは、リーダーのマネジメント能力が大きく、社内人材の見極めにもつながるそうです。

このほか、オリジナルウエディングを軸とする「CRAZY」(墨田区)は毎週水曜、チームに分かれて、自分の現状を話し合うスタイル会議を開きます。気分を開放したほうがよいと判断したら、チームで勤務中に湘南の浜辺に行って散策したり自由に行動したりします。社員の健康や人間関係を重視し、その結果、本業にも役に立つというのです。

ネット通販を手がける本気モード(香川県三豊市)も、社名通り、遊びにも本気で取り組み、仕事中にいかに面白いことを考えられるかを実践しています。

●「何のため」理解を風通しの良い会社に(イラスト)

こうした活動で有名なのは、仕事時間の2割を与えられた業務以外の好きなプロジェクトに充てることができるグーグルの20%ルールです。正式に制度化されているわけではありませんが、社員を後押しする考えから全世界で行われています。メールサービスのGメールやグーグルニュース、日本語入力などがそこから生まれました。グーグルは「こうした仕組みからイノベーションが生まれるほか、優秀な人材を維持することに役立つと考えている」と説明します。

働き方に詳しい専門家は「イノベーションを生み出したり、社内の風通しが良くなったりすることが期待できます。全員で参加すれば効果はより大きいでしょう。働きやすいと評判になり、採用活動でもプラスになるのでは」と評価します。そのうえで、「全員が何のためにこうした活動をしているか理解し、主体的に動かないようでは、形式化してしまい、なかなか難しいでしょう」と指摘しました。


毎日新聞生活報道部

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※掲載されている情報は2017年4月時点での情報であり、最新の情報と異なる場合があります。