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飼料として昆虫活用、研究進む


食料問題を解決する救世主として近年、世界的に注目を集める昆虫。栄養価に優れ、たんぱく質が豊富な食品として商品化が相次ぐ一方、養殖魚や家畜の飼料として活用する研究も進んでいます。メリットと課題を探りました。

●養殖魚や家畜用に

昆虫が注目されるきっかけになったのが、2013年に国連食糧農業機関(FAO)が公表した報告書です。地球温暖化に起因する干ばつや洪水の多発、人口増加により懸念される食糧危機への対策の一つとして、たんぱく質が豊富で少ない餌でも育つ昆虫を、食品や家畜の飼料に活用することを推奨。国内でもコオロギの粉末を練り込んだパンや菓子などの商品化が進んでいます。

ミズアブを飼料に(イラスト)大阪府立環境農林水産総合研究所(環農水研、羽曳野市)は13年から、アメリカミズアブ(ミズアブ)の幼虫を水産・畜産用の飼料にする研究に取り組んでいます。

ハエの仲間のミズアブは北米原産。日本には戦後間もなく侵入したとされ、現在は北海道以外に広く分布しています。成虫の体長は約2センチ。幅広い食性が特徴で、環農水研ではタマネギの皮やキャベツの芯といった野菜くず、豆腐かすなどを餌に飼育しています。1キロ分の餌で約1000匹が育つといいます。

幼虫はふ化してから15〜20日で体長1.5センチほどに成長します。これを乾燥させ粉末状に加工し、ビタミンや炭水化物などを配合して飼料にしています。

養殖魚の飼育試験では、マダイやキジハタの稚魚にミズアブが原料の飼料を与えて成長を記録。1カ月後の体重、体長はいずれも、従来の魚粉中心の飼料を与えた場合とほぼ変わりませんでした。またミズアブの飼料で育てた鶏の卵は、味に影響はなかったといいます。

魚粉はイワシなど人間が食べる魚介類も材料に使われていますが、世界的な魚介類需要の増加を背景に輸入価格は安定していません。環農水研の瀬山智博・主任研究員は「ミズアブを飼料にできれば、より持続可能な食料生産が実現できるのではないか」と期待します。

環境省によると、国内の食品製造工場や外食産業など事業者から出る食品廃棄物の推計は17年度で1767万トン。そのうち7割は飼料や肥料として再利用されますが、2割は焼却などで処分されています。環農水研は、豆腐かすなど食品の製造過程で発生する副産物を飼料用のミズアブが食べることで新たな動物性たんぱく源を生み出し、食品廃棄物削減にもつなげる「一石二鳥」を目指しています。

●においやコストが課題

ただ製品化には、幼虫を大量生産する技術開発、コスト削減などの課題も多いです。生産は海外でも先行事例がありますが、国土の狭い日本では、幼虫の入った容器周辺から発する独特のにおいが周辺に漏れないようにするほか、小規模でも採算が取れる方法の開発が求められます。

野生のミズアブは気温が高い夏に繁殖します。施設内で一年中安定して生産するには、最適な温度に調整できる環境を整備しなくてはなりません。また数千匹の成虫を飼育している環農水研では、管理の大半を職員が手作業で行っています。今後は成虫が産んだ卵の回収や成長した幼虫の選別など作業の自動・機械化も目指し、民間企業と共同で研究開発を進める方針です。

安全性の確保も欠かせない問題です。飼料安全法では、飼料の製造や販売をする場合には、都道府県などへの届け出を求めていますが、昆虫に特化した規制はありません。野生のミズアブを巡っては病気の媒介や農作物への被害は把握されていませんが、家畜や養殖魚の飼料として広く流通させるにはトレーサビリティー(生産流通履歴)が確認できる仕組みが必要といいます。

瀬山主任研究員は「幼虫が何を食べて育ったかをたどっていくことができれば、餌を使う人、ミズアブで育った魚や肉を食べる消費者もより安心できるのではないか」と話します。

●実用化目指し官民連携コオロギを使った食品(イラスト)

昆虫利用への機運は各地で高まっており、国も対策に向けて動き出しました。農林水産省は、昆虫食や植物由来の原材料で作られた代替肉など次世代の食料産業について食品やベンチャーの企業、研究機関が話し合う「フードテック官民協議会」を20年10月に設立。昆虫に関する作業部会では、飼料についても意見が交わされ、安全性に関するルールやガイドラインを求める声が相次いだといいます。海外の基準を参考にしながらルール作りに向けた検討が進みます。

同年8月には、環農水研が「昆虫ビジネス研究開発プラットフォーム」を発足させました。大学や企業など約50の機関が参加し、昆虫を使った飼料、食料について情報交換しています。

プラットフォームに参加する愛媛大で、イエバエやカイコなど昆虫を用いた飼料の研究を10年以上続ける三浦猛・同大教授(水産養殖学)は「ここ数年で関心は高まっているが、昆虫へのイメージや採算の問題から製品化に踏み出そうとする企業はまだ多くない」と明かします。ただ、これまでの研究でカイコやミズアブには魚類の免疫力を活性化する効果があることなどが分かってきたといい、「研究者として安全性や機能性を科学的に立証してデータを積み重ね、実用化に向けた環境を作っていきたい」としています。


毎日新聞大阪社会部

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※掲載されている情報は2021年4月時点での情報であり、最新の情報と異なる場合があります。